Withコロナの中、各地でイベントが復活して旅行を計画している方も多いのではないでしょうか。
私も学生時代の友人たちと数年ぶりに飲みましたが、お店はどこも大盛況でした。
平日にも関わらず6人中4人が私服。出社は年に数回だけの人もおり、在宅勤務がすっかり定着しているのを実感しました。そこで話題になったのは、この数年間で自分達を含めマイホームを購入した人が結構いたということです。
テレワークは、ワーケーション・地方移住を推し進めた？
新型コロナウイルス感染拡大にともない「東京一極集中が転換する」「コロナ対策に伴うテレワークの普及が、地方への人の流れにつながる」と、テレビやネットでも「ワーケーションや地方移住」がホットな話題となっていました。
ただ、実際には移住に対する意識は「テレワーク経験の有無」で大きな差があるようです。
ある調査でも、テレワーク経験があるグループは、経験が無いグループより２倍以上移住に対して高い関心を示す結果でした。その理由も「生活費を下げるため」や「憧れのエリアで暮らすため」が高いという特徴があります。
（当然ながら「テレワークによって通勤する必要が減った（なくなった）ため」というのも一因です）。
ほとんどの人は、移住に「関心がない」
ただし、忘れてはならないのは、ほとんどの人は移住に「関心がない/関心がなくなった」と回答している点です。その理由をあげると、テレワーク経験ありグループは「現在の生活環境（買い物、交通、教育、医療機関等）に満足しているため」、「旅行は良くても、暮らすことは別だと思うため」と現実的。
感染拡大が始まって以降、オンラインでのコミュニケーションに慣れた人が増加したというのは、自律的に働く人が増えた、という見方もできます。その結果、良くも悪くも「職場以外の場所で働くこと」に対する具体的なイメージを持ちながら、移住を検討することができるようになりました。だからこそ、「現在の生活環境で満足している」という、ある種の現実的な解を出しているのではないでしょうか。特に、テレワーク経験が東京近郊で暮らすメリットをより鮮明にしたと言えそうです。
「働く場」の進化
職場環境の変化も大きい。
コロナ禍で半ば強制的に始まったテレワークは、徐々に実施率が低下するとともにオフィスワーク回帰の動きが強まっています。
アメリカではRTO（Return To Office）が叫ばれており、私の会社も本社がアメリカのため、グローバル方針として週3〜5日の出社が推し進められています。
各種オンラインツールの導入によって、従業員の自律的な働き方は普及したが、感染を回避しながら働くことができるように時差出勤の推奨、出社率の調整、間隔を空けるレイアウトへの変更等で再設計が進みました。つまり、職場もWithコロナ仕様に変化を遂げた結果、多くの面でコロナ以前と同じように仕事ができるようになったということです。従業員にとっては、仕事内容に応じてテレワークか出社するかを選択しながら、これまで通り仕事ができるのであれば、あえて移住を考える必要もなさそうです。
そもそも移住には経済的にも、時間的にも大きなコストや負担がかかります。また、家族と同居している場合は移住を決断することは容易ではありません。私自身は「ワーケーション」に対する憧れもありますが、結果的には在宅で仕事がしやすくなり、マンション価格も2年で30％ほど上がっているようなので現状で満足しています。
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